9.企業の環境保全の取り組みについて「知っている」と答えた人が8割以上。 脱プラスチックを目指す企業の取り組みに注目!

2023/05/01

一般消費者にアンケートを実施 イメージ画像
紙コップやプラカップなどの日用品を販売する株式会社みやこは、大手企業による脱プラスチックなどの環境保全活動に対する意識や消費動向について、一般消費者にアンケートを実施しました。



-もくじ-

大手企業が「プラスチックストロー」「ビニール袋」を廃止するなど、環境保全のために脱プラスチックが行われているのを知っていますか?

環境問題に配慮している企業に対して、どう思いますか?

脱プラスチックを目指す企業の取り組みをまとめて紹介

まとめ




大手企業が「プラスチックストロー」「ビニール袋」を廃止するなど、環境保全のために脱プラスチックが行われているのを知っていますか?

大手企業が「プラスチックストロー」「ビニール袋」を廃止するなど、環境保全のために脱プラスチックが行われているのを知っていますか?
この質問では、企業の脱プラスチックの取り組みを「知っている」と答えた人が86%でした。「環境問題について、どれくらい意識していますか?」という別の質問では「日頃から意識し、自分でできることは行っている」と答えた人は27%に留まったため、環境問題に対する意識が高いかどうかに関わらず、企業の脱プラスチックの取り組みは消費者に幅広く知られていることが分かりました。

環境問題に配慮している企業に対して、どう思いますか?

環境問題に配慮している企業に対して、どう思いますか?
この質問では「多少希望と異なっても、環境問題に配慮している企業から買いたい」と答えた人が11%、「同じものが手に入るなら、環境問題に配慮している企業から買いたい」と答えた人が61%となり、合わせて72%にものぼる人が「何かを買う時には環境問題に配慮している企業から買いたい」と考えていることがわかりました。

脱プラスチックを目指す企業の取り組みをまとめて紹介

このように8割以上の消費者が「知っている」と答えた企業の脱プラスチックの取り組みですが、実際にはどのようなものがあるのでしょうか。ここでは、大手企業が行っているプラスチックごみ削減のための取り組みをまとめてご紹介します。

〈スターバックス〉

スターバックス イメージ画像
2020年までにプラスチックストローを廃止
世界中でコーヒー店のチェーンを展開するスターバックスは、世界約28,000店舗で2020年までにプラスチックストローの使用を廃止することを目指しています。スターバックスでは、この取り組みにより年間約10億本ものプラスチックストローのごみを減らすことができるということです。ストローを使わずに飲める形のカップを導入し、ストローが必要な場合も紙製のものや再生可能プラスチックのもので代用することで、環境保全に取り組んでいます。

〈ザ・ウォルト・ディズニー・カンパニー〉

ウォルトディズニー イメージ画像
すべての施設でプラスチックストローとマドラーを廃止
世界各地でテーマパークなどの施設を経営するザ・ウォルト・ディズニー・カンパニーは、2019年に自社が経営するすべての施設で使い捨てのプラスチックストローとマドラーを廃止しました。ディズニー社は持続可能な経営と環境保全を目標に掲げており、ホテルのアメニティやレジ袋など他の使い捨てプラスチック製品についても削減する取り組みを進めていく方針を明らかにしています。

〈イケア〉

イケア ロゴ
使い捨てのプラスチック製品を全廃する計画
大手家具メーカーのイケアは、2020年までに経営するレストランなどで使い捨てプラスチック製品を全廃する計画を発表しています。プラスチック製のストロー、食器、カップ、マドラー、ポリ袋などさまざまな使い捨てプラスチック製品を段階的に廃止していく予定です。また、店舗で販売しているポリ袋やコップといった使い捨てのプラスチック用品に関しても、追って販売を中止していく考えを発表しています。

〈すかいらーく〉

ファミリーレストランのイメージ画像
プラスチックストローを段階的に廃止
「ガスト」や「バーミヤン」などのファミリーレストランチェーンを経営するすかいらーくは、海外企業の環境保全活動の波を受け、日本の大手外食チェーンでは初めてプラスチックストローの廃止を目指す考えを示しています。2020年までに経営するすべての店舗でプラスチックストローを廃止することを目標に掲げており、利用者の要望などに柔軟に対応しながら段階的に切り替えを行っていくようです。

まとめ

複数の窓が並んでいる まとめのイメージ画像
脱プラスチックを目指す大手企業の取り組みを5つご紹介しましたが、知っているものはありましたか?アンケート結果からも見られるように、環境問題が深刻化している今、企業が行う環境保全のための取り組みに注目が集まっています。環境問題に配慮した企業について知り、消費者1人1人が日頃の選択に取り入れることで、地球環境の改善につながることが期待されます。

【調査概要】

期間:2019年8月1日~3日
対象:10代~60代男女(Gunosyリサーチ)
人数:100人